IT（情報技術）の指導者の資質向上を図るため、日本商工会議所が平成４年度からスタートさせた認定制度です。
情報通信技術とその活用技術が、企業の経営戦略ツール（道具）として、また快適な生活を過ごすための家庭ツールとして必須のものとなった今日、これらの技術を有効に活用するためには、正しい日本語を使う能力や意図する相手に情報を迅速に送達する技術、多様な情報の中から業務や生活に必要な情報やデータを迅速に選択し、的確に分析できる手法などの習得が不可欠です。
「日商マスター認定制度」は、これら情報通信技術に関して幅広い知識を有し、かつ新しい情報ツールの活用に豊富な経験とを兼ね備えた有能な指導者を育成・認定し、産業界における効率的ビジネスの推進と国民生活の向上ならびに情報通信技術の活用環境の構築に寄与することを目的とする制度です。

登録者数

全国で102名の日商マスターが活躍しています（2019年3月現在）。